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| ■ PLC（電力線通信）が日本でも解禁、成否の鍵はノイズ対策 |
総務省は2006年10月4日、国内での高速PLC（電力線通信）の利用を屋内にかぎり解禁。おりしも開催中のCEATEC JAPAN 2006では、電機メーカーなどが展示するPLCモデムなどに注目が集まりました。コンセントにプラグを挿し込むだけで簡単にネットワークが構築できるのがPLCの特長。しかし、実用化には電磁波漏洩や他の家電機器との干渉といったノイズ問題の解決が不可欠です。
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| ■ コンセントに挿し込むだけでパソコンやデジタル家電がネットワーク化 |
交流電力を供給する電力線に、交流周波数（50/60Hz）よりも、はるかに高い周波数の信号を乗せることにより通信を実現するのがPLC（電力線通信）。全く新規の技術ではなく、10〜450kHzの周波数の信号を用いる低速PLCは、鉄道の車両間通信や電力の自動検針などに利用されています。この周波数では通信速度が最大で数Mbps程度のデータ伝送しかできませんが、2〜30MHzの高い周波数を用いれば、通信速度は最大200Mbps（理論値）にも及び、ハイビジョン映像のような大容量データも伝送可能になります。これが、いま話題になっている高速PLC（以下、PLCと略）です。
電力線は全国津々浦々に張り巡らされているので、PLCを利用すれば新たにケーブルを引かなくてもブロードバンドネットワークが構築可能です。しかし、2〜30MHzの周波数帯は、短波ラジオやアマチュア無線、船舶通信などにも利用されているため、これらを妨害するおそれがあります。電力線に高周波信号を重畳させると、電力線がアンテナとなって電磁波を放射してしまうからです。
PLCは欧州の一部の国々や米国ですでに実用化されています。電力線が地中埋設されることが多いヨーロッパでは漏洩電磁波は比較的少なく、また国土が広大で住宅が点在しているような米国内陸部などでは、漏洩による影響が今のところあまり問題にされないからです。しかし、電力線が電柱に架空配線され、しかも過密化が進んでいる日本のような国では、電磁波の漏洩は大きな社会問題となることは必至です。そこで、約6年間にわたる研究・検討の結果、漏洩電磁波の強度はパソコンが出すノイズ以下のレベルに規制するとともに、家庭やオフィス、工場など、屋内にかぎった通信手段にかぎり、認められることになったのです。
ほとんどの家電製品は常時、コンセントにつながれています。これらの家電製品をPLC対応にすれば、住宅内の既設の電力線をケーブルとして、配線工事なしに簡便にホームネットワークが構築されることになります。無線LANのように、壁によって通信が遮断されたりすることもありませんし、機器どうしが通信できるというメリットがあり、今までにないサービスが生まれることも予想されます。とはいえPLCの実用化と普及には、解決しなければならない数々の技術課題があります。最大の課題はノイズ対策です。
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