CSR活動 | 環境に対する責任

生産拠点のCO2排出量削減

目標の背景

地球温暖化の一因とされる人為起源の温室効果ガスの排出量は増加の一途をたどっており、2015年12月COP21で採択された「パリ協定」などに代表されるように、気候変動への危機感は高まる一方です。とりわけ二酸化炭素(CO2)は温室効果ガスの76%を占める主要な排出源であり、産業活動においても確実な削減を実施する必要があります。
「TDK環境ビジョン2035」では、原材料の使用から製品の使用・廃棄に至る、ライフサイクル的視点での環境負荷の削減に取り組んでいます。その中でも生産拠点におけるエネルギー起源のCO2排出は、従来よりTDKにおける主要な環境負荷と認識し、削減活動を進めています。

  • ※ IPCC第5次評価報告書より

2016年度目標と取り組み概要

<2016年度目標>

  • エネルギー起源CO2排出量原単位1.1%改善(2014年度比)

<取り組み概要>

  • 製造拠点のエネルギー使用量前年度比2%相当量以上の削減
  • 設備投資時のアセスメントによる省エネルギー対策実施
  • エネルギー管理組織体制の整備

2016年度の生産拠点のCO2排出量は、前年度比0.7%削減の146.3万トンでした。また、原単位では、2014年度比6.0%悪化となり、目標を達成できませんでした。
未達成の主な原因は、売上の増加率に対してエネルギー使用量の増加率が上回ったためです。

生産拠点のCO2排出量の推移(グローバル)※1

  • 生産活動に伴うCO2排出量の推移(グローバル)
  • ※1算定手法について第三者レビューを受けました。
  • ※スコープ:
    国際的な温室効果ガス排出量の算定基準であるGHGプロトコルで定義される排出量の範囲。
    自社で所有・支配する施設からの直接排出をスコープ1、自社が所有・支配する施設で消費するエネルギーの製造時からの排出量をスコープ2と呼ぶ。
  • ※TDKのCO2排出量算出基準
  • 各事業所の購入電力および燃料(ガスや石油など)の使用量にCO2換算係数を乗じて算出しています。
  • 燃料のCO2換算係数は、『地球温暖化対策の推進に関する法律』で定めた係数を使用しています。
  • 購入電力のCO2換算係数は、期首の計画立案時点において公知となっている最新の換算係数を使用しています。(日本:温帯法に基づく電気事業者別排出係数、海外: GHGプロトコルの各国の係数、米国の係数についてはeGRIDの係数)

具体的な取り組み

純水製造の熱源転換を実施

設置されたヒートポンプ式電気加熱設備

設置されたヒートポンプ式電気加熱設備

電子部品のめっきは、水に含まれる不純物などが原因で、品質に影響を及ぼす可能性があることから、純水を使用しています。TDK秋田株式会社岩城工場では、電子部品のめっきに使用する純水の製造時および加熱時の熱源を燃料加熱方式からヒートポンプ式電気加熱に変更し、温度管理を容易にするとともに、CO2削減を実現しました。2016年度のCO2排出削減量は、年間117トンでした。

最大限の環境配慮を目指した工場づくり

本荘工場東サイト

本荘工場東サイト

TDKでは、新たな工場などの建物を建設する際には、環境に配慮した設計や施工を行うよう、建築業者と協力しています。
最新鋭のモノづくり拠点として、2016年に竣工した秋田新工場は、エネルギー効率の向上を目指した設計としています。具体的には、本荘工場東サイトにおいて、秋田県の冬場の天候を活用し、積雪時の雪をピットに格納して、熱交換器を介して冷熱回収の補助やたまった雨水をトイレ洗浄水として活用しています。また、太陽光発電は、最大125kW。本荘工場東サイト全体の照明電力量の最大70%をカバーできる能力があり、屋上に設置したパネル角度の最適化を図るとともに、両面で発電可能なパネルの採用により、冬場の積雪の影響の低減と、発電効率を向上させています。さらに、従業員が働きやすい職場環境を意識した設計も行っています。一例としては、駐車場にアーケードや融雪装置を設置して、風雪害を防止しています。なお、駐車場の融雪装置は、地中熱や工場排熱も利用するなど、最大限の環境配慮を目指した工場づくりを行いました。

太陽光発電(屋上設置だけでなく、目隠し壁として垂直にも設置

今後の取り組み

「インダストリー4.0」とTDK独自の「ゼロディフェクト品質」の追求を合わせたモノづくり改革を通じ、より生産活動に密着した活動を推進します。

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