CSR活動

CSR関連データ

TDKの環境活動の経緯

環境活動年表

1993年 TDK環境ボランタリープラン策定
オゾン層破壊物質全廃※1
1995年 ISO14001導入を開始
1996年 化学物質の統合管理開始
1997年 安全環境室設置
三隈川工場ISO14001認証取得(TDKグループ第一号)
製品アセスメント導入
1998年 TDK本体のすべての生産拠点・研究開発拠点にてISO14001認証取得完了
トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン全廃
1999年 グリーン購入開始(日本国内事業所)
鉛フリープロジェクト発足
環境報告書の発行開始
2000年 ゼロエミッションプロジェクト発足
日本国内TDKグループすべての生産拠点・研究開発拠点にてISO14001認証取得完了
社内向け環境情報誌「TDK ECOPLUS」創刊
2001年 2月 焼却炉を全停(日本国内製造事業所)
3月 「TDKグリーン購入ガイド(オフィス編)」発行
3月 鉛フリーはんだの技術開発完了
4月 環境会計の試験導入開始(日本国内事業所)
2002年 4月 鉛フリーはんだに対応した電子部品の量産化技術を確立
4月 EMS統合準備委員会発足(2003年4月よりEMS統合推進委員会に変更)
5月 製品環境委員会発足
10月 環境基本計画「TDK環境活動2010」策定(2003年4月より開始)
2003年 7月 「TDK製品含有化学物質基準書」制定
9月 安全環境室にてISO14001認証取得(EMS全社統合の第一歩)
10月 日本国内全サイトでゼロエミッション達成
2004年 10月 日本国内全製造拠点で環境リスク管理(土壌)活動開始
11月 環境製品品質マネジメントシステム構築・運用開始
12月 汎用電子部品のRoHS指令対応完了
2005年 7月 日本国内全製造拠点で環境リスク管理(VOC)活動開始
12月 環境基本計画「TDK環境活動2015」策定(2006年4月より開始)
2006年 2月 甲府工場に300kW級太陽光発電システム導入(NEDO※2産業用太陽光発電フィールドテスト事業)
3月 日本国内全製造拠点EMS統合完了
4月 品質マネジメントシステム(QMS)と環境製品品質マネジメントシステムの統合
2007年 1月 中国本部にてISO14001認証取得(中国地区EMS全社統合の第一歩)
3月 海外製造子会社 全拠点でゼロエミッション達成
5月 アーティクルマネジメント推進協議会(JAMP:Japan Article Management Promotion-consortium)に、
   発起人企業として参加
2008年 2月 第17回「地球環境大賞」大賞受賞
5月 第1回温暖化対策サミット開催(省エネ技術分科会活動開始)
9月 優良環境製品認定制度(ECO LOVE製品)開始
12月 日本国内CO2排出量取引への参加
2009年 9月 「生物多様性行動指針」制定
12月 甲府工場太陽光発電導入活動が経済産業省 第14回「新エネ大賞」 審査委員長特別賞を受賞
2010年 3月 化学物質情報共通システムを開示 (JAMP GP)
3月 TDKラムダ株式会社が長野県信濃町と山村再生支援センターとの三者による
   「企業のふるさとづくり協定」(包括協定)締結
9月 日本政策投資銀行による環境格付で、電子部品メーカーでは初めての「特別表彰」受賞
2011年 2月 環境基本計画「TDK環境活動2020」策定(2011年4月より開始)
2012年 9月 日本政策投資銀行による環境格付で、2回連続「特別表彰」を受賞
2013年 10月 秋田県鳥海山での植樹会「ブナの森」活動が10周年
12月 日本国内のISO14001およびOHSAS18001の審査機関をBureau Veritas Certificationに変更し、国内の認証を統合
2014年 4月 TDK株式会社が長野県信濃町と山村再生支援センターとの三者による「企業のふるさとづくり協定」締結
12月 アメリカ地区でISO14001審査機関をBureau Veritas Certificationに変更し、日本国内と認証を一部統合
2015年 3月 環境基本計画「TDK環境活動2020」の環境貢献量100万トン達成
2016年 3月 「TDK環境ビジョン2035」、環境・安全衛生基本計画「TDK環境・安全衛生活動2025」策定(2016年4月より開始)
4月 製品貢献量算定の信頼性向上を図るため「製品貢献量算定ガイドライン」策定
4月 TDK-MCC株式会社本荘工場でバイオマスボイラの稼働開始。グループ初のバイオマス燃料を使用
  • 1:1993年当時のオゾン層保護法で規制されているオゾン層破壊物質に限る(ただし、法律の対象外である空調設備は除く)。
  • 2:NEDO(New Energy and Industrial Technology Development Organization)
    独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構

PAGE TOP